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■ 執筆者：荒井 康矩 ■ |
■ 執筆者：西 緑 ■ |
■ 執筆者：山下 修一 ■ |
| （１６） | いくらなら無理なく住宅ローンを返済できる？② |
| こんにちは、ファイナンシャル・プランナーの荒井です。前回のコラムで、 「いくら借りることができるか、ではなく、いくらの借入なら無理なく返済できるか」 が大事であることを書きました。 今回は、その「いくら」の部分の計算方法について書きます。ちょっと長くなるので数回にわけて書きますね。 この「いくら」を知るための計算は、収入と支出、そして貯蓄をベースにして逆算していきます。無理なく返済できる金額がわかれば、最終的に、適正な購入額までわかります。そこまでの計算方法は、大きくわけて以下の4段階で考えます。 ①適正な住居費＝購入後の収入－必要貯蓄額－購入後の支出（住居費を除く） ②適正な借入額＝適正な住居費から金利・期間等の諸条件で逆算した借入額 ③自己資金の上限＝購入時の貯蓄－購入後も残しておくべき貯蓄 ④適正な購入額＝適正な借入額＋適正な自己資金（諸費用を除く） どうでしょうか？既に少しややこしくなってきてませんか？失敗しない住宅取得のためにも、ここは頑張ってのりきらないといけません。 今回のコラムでは、「①適正な住居費」について書きますね。 適正な住居費＝購入後の収入－必要貯蓄額－購入後の支出 ※購入後の支出は住居費を除く |
| これが、適正な住居費を求める計算式ですが、このなかでも購入後の収入と支出は会社員の方なら現状と大きく変わらないと思います。もちろん、ご夫婦で共働きの場合は合計してください。 しかし、購入後すぐに奥様が退職される予定なら計算に入れないようにしましょう。稀に、「住宅ローンを借りる為には奥様の収入が必要なので仕事を続けるが、買ったら辞めます」なんて方もいらっしゃいます。 これは感心できませんね。奥様の収入がなくとも返済計画に問題がないかどうかを真剣に考えてください。 問題は必要貯蓄額ですね。当社が計算するときはある程度の目安を作っています。たとえば、家族構成が、 ご主人 専業主婦の奥様 子供1人 の場合なら、手取収入の10％～15％程度を年間の必要貯蓄額と考えています。もちろん、ケースに応じて考えてください。これで、「適正な住居費」を計算できます。 ちなみに、この方法で出てくる「適正な住居費」は、あくまで収入や支出が現状のままである場合です。この後の計算をしていき、最終的に算出された購入可能額が希望の物件に足りない場合は、その不足額を補う為に支出を抑えたり収入を増やしたりするなどの対策を考えないといけません。 この辺は、またの機会にお話します。 |
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